３つのコア・コンピタンスと６つの重点分野

幅広い分野の優れた技術が一体となり、地域から世界まで、
世の中を健やかな発展へと導く総合建設コンサルタント

EJECでは長年培ってきたコア・コンピタンスを活かし、重点事業分野を定め、これら分野を強化・拡大するとともに、これらの技術を活かし、道路・交通、河川・港湾等の既存の事業分野において差別化を図りつつ競争力を高め優位性を発揮しています。

３つのコア・コンピタンス

６つの重点分野

自然災害・リスク軽減分野

高度で総合的な技術を駆使し、地域社会の防災性を向上させ、「安全・安心な国土づくり」に貢献します。 長年培ってきた解析・設計技術を基に、地震・津波や水害に関するシミュレーション技術、リスク評価技術等を融合させ、さらに防災情報システム、ハザードマップ、VRやAR（拡張現実）を用いた防災情報提供など、被害を軽減させる様々な対策技術を提供します。

  • 地震防災、耐震対策、津波対策
  • 洪水・水害対策、土砂災害・斜面防災対策、流域治水
  • 防災・減災まちづくり、BCP、防災情報システム

インフラメンテナンス分野

豊かで質の高い社会資本を将来に渡り安心して使用するために、社会資本の適切な維持管理について最適なソリューション・サービスを提供します。 社会資本の点検・調査・健全度診断を踏まえた長寿命化計画、さまざまな劣化要因による損傷の発生と補修材料・補修工法の進歩など、幅広い視点とデジタル技術の活用によって、これらの解決に取り組んでいきます。

  • 点検・調査・健全度診断
  • 長寿命化計画・保全計画
  • 計測・詳細調査
  • 保全・補修設計

デジタルインフラソリューション分野

最新の計測技術やICT（情報通信技術）、人工知能（AI）等を積極的に活用した提案で、未来社会を支えるしくみを創造します。 また、3次元モデルの活用（CIM）に加えて人工知能（AI）を活用するなど、建設生産システム全体を進化させ、i-Construction（アイコンストラクション）の推進にも積極的に取り組んでいきます。

  • モニタリング機器システム
  • 防災情報システム
  • 計測マネジメント
  • ＩＣＴ

環境・エネルギー分野

良好な環境の保全や快適な環境を創造するために、地球レベルの視野に立ち、地域のニーズに応えます。 様々な事業において、身の回りの生活環境から地球環境にまでつながる、グリーンインフラとしての役割を意識します。さらに、省エネルギー、リサイクル、再生可能エネルギーを含め、「豊かな資源循環型社会」の形成、「低炭素社会」の実現のため、質の高いコンサルティングサービスを提供します。

  • 省エネ・低炭素技術
  • 自然再生
  • グリーンインフラ
  • 再生可能エネルギー

都市・地域再生分野

次世代の価値を見いだし、「歴史と文化の香るまち」、「個性的で魅力あるまち」、「安全で快適な持続性の高いまち」をデザインします。 自然環境・歴史・景観との調和、持続可能性に配慮しつつ、ビックデータの活用やスーパーシティの発想による社会課題解決を図り、ダイバーシティ社会やふれあいのある豊かな地域社会、魅力ある未来を提案します。また、行政や地域住民、企業との連携をはかり、人と人とをつなぐまちづくりをサポートします。

  • 交通需要マネジメント
  • 河畔型街づくり
  • 駅周辺再開発事業、土地の有効活用
  • 地域活性化

公共マネジメント分野

地域のストックマネジメントを実現し、産業競争力向上や国土強靱化に寄与するため、発注者支援に注力する他、PPP、PFI、公民連携、民民連携等を積極的に推進します。事業の構想段階から運営まで、事業のライフサイクルを通してサービスを提供していきます。

  • ＰＰＰ／ＰＦＩ
  • 長寿命化、アセットマネジメント
  • 発注者支援／ＣＭ
  • 維持管理、運営管理

グループ企業

近年、建設コンサルタント業界は、DXの推進、自動化機器の導入による生産性向上など様々な課題に直面しており、その課題解消に向けた企業力が問われています。この結果、比較的規模の大きな総合建設コンサルタントによる寡占化が進行しています。一方、市場のニーズとしては、住民の要望に沿い、地域の特性に合ったソリューションが求められています。E・Jグループは、このような環境下、地域に根差した会社や特徴ある専門分野を持つ会社などをグループに迎え入れ、グローカルで活躍できる体制を整えています。 株式会社エイト日本技術開発は、グループの主力事業である建設コンサルタント事業を担うとともに、持ち株会社体制のメリットを活かしつつ、グループ全体の事業拡大に寄与しています。

E · J GROUP

E･J ホールディングス株式会社は、グループ全体の最適化を図るための企画・運営・管理等を⾏い、 傘下会社の業務執⾏を管理・統括し、グループ全体の経営を統括しています。