EJECは、プロジェクトの調査・計画、地域全体の都市計画や防災計画、インフラの設計・デザイン・維持・保全、環境保全対策など、ソフトからハードまで様々な技術サービスが可能なプロフェッショナルがいる「総合建設コンサルタント」です。

どんな仕事でも考えなければならないのは、その場所の自然、地域の特性をよく知り、広い視野で、将来にわたって暮らしが豊かになるよう、考え、最善を尽くすこと。そのために、社内外の様々なプロフェッショナル達をチームとして集め、知恵を出し合い、良い方向へ向かわせるプロデューサーが必要なのです。

必要な時に必要な技術が提供できること、それが総合コンサルタントです。そのために地域でクライアントの要望に寄り添い、必要な技術力とのマッチングを担う営業担当者もまた、社会インフラ整備のプロデューサーといえます。

具体的な仕事の項目を挙げると、以下のようなものがあります。
若手の技術者は上司と共に打合せに参加し、分担する仕事を徐々に増やし、経験を積みます。

「建設コンサルタント」のはじまりは、19世紀初頭のイギリスといわれています。産業革命に伴い、大規模なインフラ・ストラクチャー（＝社会資本、略してインフラ）の整備が進みました。その際に、工事を行う建設会社とは別に土木・建築について「高度な知識と技術」を持つ専門家が必要とされるようになり、それが現在の「建設コンサルタント」のはじまりになりました。日本では戦後復興期のインフラ整備の急増を背景に、より適切で効果的なインフラ整備を行うために誕生しています。

「建設コンサルタント」は、日本標準産業分類では土木建築関連のサービス業に分類され、その顧客は社会インフラの整備を目的とする国・都道府県などの行政や、高速道路会社、鉄道会社等の公益企業が中心で、案件の計画策定から調査・設計、施工管理をはじめ、川上から川下まで一連の業務を行っています。活躍する分野は、道路・交通、河川・港湾・空港、上下水道、都市計画、廃棄物処理などと幅広く、また、地質、地盤、防災、環境などインフラ整備に係るほとんどの技術分野にまたがっています。

実際にモノを造るのはゼネコン等の工事会社です。日本では、設計・施工分離の原則から、建設コンサルタントと工事会社との間にはバリアーがあり、原則として工事会社は設計ができない仕組みとなっています。

海外業務では、プロジェクトの発掘・形成から調査・計画、設計、施工者の調達、工事監理、さらに運営管理に至るまで、多くの専門技術者を統括する役割を果たしています。さらに、その過程では、インフラ整備後も地域の人々の手で維持ができるような仕組みをつくり、方法を伝えることもあります。